パソコンを買ってしまっていざ使ってみたらエクセルやワードが入っていない。
ありがちな事ですが、意識的であれ注意不足であれないと困るのがエクセルとワード。
あとで買おうとしても、信じられない程高いのが「Ofiice」。値段もサブスク(一年間定期購入)から学生用の割安値段でも軽く1万円から高い物で6万円と少々財布に痛い値段となっています。
安く買ったパソコンなのに、エクセルがこんなに高いなんてと驚かれている方も多いのではないでしょうか。
筆者もofiiceの代用になるソフト(WPSソフトの紹介はこちら)を使用していますが、他のパソコンでも必要になったため改めて探してみた所目を疑うような値段のofiiceを見つけました。
※(2020年3月時点での販売価格です)
価格にして1000円。まさにOffice格安・激安価格。うさん臭さがプンプンします。明らかに中国製かと疑ってしまう程安いです。
今回はこのソフトが使えるのか?違法性はないのか等検証してみましたので報告します。
(※協力・情報提供していただいた友人に感謝致します)
なぜ安いのか?
Officeはパソコンのバンドル(一緒にセットになっている)されて売られているか、単体でパッケージで売られているか、ライセンスだけでうっているかのおおまかな3種類になります。
パソコンに最初からインストールされている物を「OEM版」と言い、単体で販売されている物を「パッケージ版」、ライスセンスプロダクトキーのみを販売している物を「ライセンス版」と言います。
なぜ安いのかを様々な情報を探っていくと、以下の方法で販売している可能性があると考えられます。
・OEM版で全く使わない為、プロダクトキーをだけを販売
・ライセンスプロダクトキーを転売
・企業向けの大量のライセンスキーの余ったものを転売
・キージェネレーターなどでIDを生成して販売
販売されている販売履歴やフィードバックなどを見るとかなり前から販売されているようなので、販売数等考えると企業向けのライセンスで余ったものを大量に販売している可能性が考えられます。
他にも考えればグレーなやり方から完全ブラックのやり方までいろいろあると考えられます。
違法性はあるのか?
MicroSoft公式によると、下記の物は非正規版となります。
2 Office Home and Student、Office 365 Home Premium を販売している
3 他国語版を販売している
4 OEM 版、DSP 版と称したエディションを販売している
5 メディアが添付されている
6 ソフトウェアがマイクロソフトおよび正規の販売代理店以外のサイトからダウンロード提供されている
引用:マイクロソフト公式:非正規品の Office にご注意ください。
1の「Office Professional Plus を販売している」について
Office Professional Plus は、企業向けの商品で一般消費者向けには販売されていません。すでに利用できない不正なプロダクト キーとセットで販売されているケースが数多く報告されています。と文言があります。という事は今現在売られているPlusは元々企業向けであり個人には販売していないとの事なので今現在Plusがネットショップに陳列しているものは元々企業向けのプロダクトキーを販売していたものをそのまま売っていると推測されます。
個人的な見解として
買う事や販売する事にについては違法性は高いと思われますが、しかし買ったからと言って日本の法律に抵触こそするが完全な違法ではないと思われます。
ただMicoroのライセンス違反には完全に該当しています。よってMicoroソフトより見つかった場合はサポートは当然受けられないだろうし利用を停止させられる可能性は大です。
また知っていて入手したものを更に販売あるいは使用した時に既に使用されていてアカウントを乗っ取ってしまった場合は、個人情報保護法から完全に違法となってしまうのでそういう意味ではほぼほぼ違法と言えるでしょう。
本当につかえるのか?
これが購入した時のメールだそうです
友人は全くパソコンに疎く、ついつい値段の安さに騙されて購入し使用してしまったようですが、まったく問題なく使えたとの事。
久しぶりにその話を聞いたのは3年後でしたので3年間は問題なく使用できたという事なのでしょう。
まとめ
MicoroSoftによると使えない可能性がありますという事と、見つけたら報告をお願いしますとの事。
法律上違法なのかどうかで言えば違法だと思われますし、MicroSoftに報告がなされれば完全にアウトでしょう。
結論としては使用できるが非正規品を購入するのは後々トラブルの可能性が高いのでやめた方が良いと思われます。
その理由として、
直ちに違法ではないが使用しているうちに違法になる可能性があるという事。
正規品ではないので、まっとうなサポートが受けられないという事。
使用した際に運が悪いと、他人のアカウントで個人情報が漏れてしまう可能性があるという事。
公共団体に訴えられる可能性があるという事。(ACCS 一般財団法人コンピュータソフトウェア著作協会)
等々リスクしかありません。
販売している業者も、販売プラットフォームが追及しないのかあるいはトカゲの尻尾きりなのかで逃げられいたちごっこなのでしょう。